熊本地震での救護活動　東日本大震災が教訓に

平成２８年４月１４日に熊本を震源とするマグニチュード６.５、最大震度７の通称熊本地震が発災しました。

この地震に伴い日本における災害時医療派遣チームであるDMAT（Disaster Medical Assistance Team）を中心とする多くの医療チームが派遣され救護活動に従事しました。

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DMATの要請で多くのスタッフが派遣された

アンケート調査によると回答のあった全国９４施設のうちの実に４２.５％を占める４０施設が発災から３日以内に被災地にスタッフを派遣している事が明らかになりました。

この初動対応の早さは多くの人命が奪われた東日本大震災の教訓が十分に生かされていると言えます。

また活動チーム編成については回答のあった８０施設において職種別で、医師80施設136名、看護師75施設172人、薬剤師58施設60人、事務56施設56名、その他30施設（放射線技師10名、理学療法士4名、臨床検査技師6名、救急救命士2名、臨床工学技士2名、その他2名）です。

看護師、医師のみならず多くのコメディカルスタッフが派遣されていました。派遣理由ではDMAT派遣要請に基づくものが最多でした。

移動手段と通信手段　今後の課題

移動手段については陸路がほとんどであり、また、食事や宿舎も自己完結できたとの回答が８割を占めており、道路やインフラなどは比較的保たれていた様子が伺えます。

通信手段は携帯電話やLineやFacebookといったSNSツールを活用したものが有効であったとの回答が多く、今後の災害時にも有効な連絡手段として機能する事が予想されます。

災害対応を行う医療組織は指揮と統制（Command/Control）、安全性（Safety）、情報伝達（Communication）、評価（Assessment）が重要であるというCSCAの概念があります。

今回のアンケート調査で災害発災時のCSCAの最初のC、コマンド＆コントロールに関する課題が浮き彫りとなりました。

今回の地震をかけがえのない教訓とし各関係団体・協力機関の有機的連携が今後ますます望まれるものとなります。